飲食業界の将来性は非常に明るい。転職すべき5つの訳とは。

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飲食業界の将来性は非常に明るい。転職すべき5つの訳とは。

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飲食業がブラックが多いイメージは仕方ないと思うんだ!
 
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また、何かに怒ってるんですね?w
 
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飲食業界に先がないってなんや? んま、ア〇ちゃうかー!
 
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お、自制しながら怒ってるじゃないですかw とはいえ、起業の中では飲食店開業は手軽そうに見えてポコポコ潰れますからねー。
 
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だから、騙されるんや!飲食開業すんのにごっつい金なんか突っ込んだらアカンで!

 


飲食業界の将来性は非常に明るい。

 

飲食店の将来性とGoogleなどで検索をすれば、ネガティブな記事が大変多い。

何故このようなネガティブな記事が多いんだろーと考えた場合に1つ合点がいった。

開業しやすく、開業する人の資質が悪く、勉強熱心でない場合に本当に最悪の事態での撤退となります。
破滅的な人生を今過ごしている人が多いのだろーなと。

後で触れますが、飲食店経験を経て他業界に移った人や飲食店を開業して夢破れた人たち、アルバイト経験だけした飲食業界をよく理解していない人の声がNETでは大きいんだなーと。

 

 

では、なぜ飲食業界の将来は明るいのかと言えるのかの根拠を示したいと思います。

日本はアメリカやフランスに並ぶ食の先進国です。


外食を利用する人が大変多く、飲食業界は食の提供だけでなく様々な価値を提供出来る産業として発展してきました。

そして今後、全世界的に経済が成長しGDP比率が増えてくるのはアジア地区です。

経済的な豊かになったアジアの人たちに最も近い食の先進国が日本、というわけです。

つまり、日本は飲食という観点でいえば地の利がもっともある国です。

そして治安の良さ、国民性の良さ、多様な文化も相まって今後も日本を訪れる訪日外国人の数は増えていくでしょう。

2017年に日本を訪れた外国人観光客の数は2869万人、2018年に3000万人を超えて、2019年も更に増加しました。


2020年の今年はオリンピックもあり、更に大きく訪日観光客を伸ばすでしょう。

1人あたり平均15万円以上を国内で消費し、また7~8割は“日本の食事”を観光目的にしているという。

そのため、訪日観光客が国内で飲食に費やす額は1兆円近い。

2000年の訪日外国人の数が500万人弱ですから、2019年には6倍の訪日外国人が訪れた事になります。


2013年と比べても約3倍の外国人が訪れる様になりました。

飲食店の市場規模も2011年を境に回復傾向となっており、インバウンドの増加による影響も少なからず出ているのです。

日本と違って、世界的に見ればアジア圏の爆発的な人口増加があり、人口が増えるという事は人口ボーナスがあり、経済も発展する可能性の方が大きい。

アジア圏の経済的な発展は、

地の利の良い日本にとっては本当に大きなチャンスなのです。

日本食が世界的にもブームだといっても、現地で食べられる和食を中心にした食事はまだまだ日本のクオリティには程遠く日本で食べる食事や日本の観光地や歴史的な奥行きと共に体験する日本を楽しみに訪日される外国人は増え続けると考えています。

例えば、数年前には中国人による爆買いが大変話題となりましたが、今は年々買い物を目的に訪日される外国人は減っています。

それはNETが発展すればするほど当然ですよね?

買い物を目的に訪日する意味はもうありません。

しかし、飲食はどーでしょうか?

NETで日本食は食べれないですよね?

いくらNETが全世界的に繋がっても、おいしい日本の食文化に触れようとすればわざわざ訪日して体験するしかないのです。

これが体験型の産業の圧倒的な有利な理由です。

もう一つに今世界では非常に飲食業界は成長産業となりつつあります。

世界市場から日本は5年~10年遅れてトレンドがやってくると言われた時代がありましたが、今アメリカや中国ではIT系のエンジニアがスタートアップのわずかしか店舗数のない飲食企業にぞくぞく集まってます。

飲食業にテクノロジーを掛け合わせていけば爆発的に伸びる事を優秀なIT系のスキルを持つ人たちの嗅覚に反応しているのだと思います。

これでも飲食業は先のない産業だと思いますか?

 

将来性が無いという人が体験した飲食業界とは?

飲食業界の将来性は非常に明るい。転職すべき5つの訳とは。

 

先ほども少し触れましたが、飲食業界も他の業界同様に業界の中で自己実現を達しようとすれば狭き門を越える必要があります。

そして、アルバイトなどで体験しやすい業界だけにアルバイト時代に受けた雑な扱いなどにより、悪い印象を持ってしまっても仕方のない部分もありますよね?

とはいえ、飲食業界の個人的主観としての将来性と、データが示す将来性ではまったく信用度が違ってきませんか?

それに、壊滅的な打撃を受ける産業は飲食業界以外にたくさんあります。

この飲食業界を将来性がない業界と断じる人はどの業界を将来性がある業界と主張されるのでしょうか?w

過去参考記事物販で働く人の大半は失職する未来、飲食人はまだまだ安心。で書きましたが、他に将来性を明確に不安視すべき業界は多いです。

どうしても、資本主義が極まりつつある時代ですから勝敗がハッキリしてきており、皆がそれなりの幸せを享受できる時代ではなくなってしまった訳です。

敗者がネガティブな意見をいうのは組織内でグチグチ不満やグチの尽きない人たちと同じ事で、そーいった意見をスルーするスキルがまだまだ先ある人生を歩める人は持つべきなのです。

僕も飲食業界で生きる人間の1人なので、ポジショントークである事に間違いはありません。

とはいえ、飲食業界は開業した場合に3年以内に潰れるお店は7割、10年以内には1割以下しか残れないと言われている業界です。

飲食を職業と決めた人間が組織に属して、自分が望む出世を果たせている人の割合も開業した場合の比率と似たかよったかじゃないでしょうか?

このように考えるとネガティブな発信をする人が圧倒的に多い理由もわからなくはないですが、失敗談だけにしておけばいいのに、飲食業界は将来性が無いなどの発言をしている恥ずかしさに気づいてほしいものです。

 

では、どのような人が飲食業界で開業して破綻するのでしょうか?

では、どのような人が飲食業界で開業して破綻するのでしょうか?

 

物事を計画できない。

開業しすぐに破綻する人の特徴として事前に明確な計画を立ててない場合が圧倒的に多いです。
職場からの逃げや飲食店を自分でやってみたい想いだけで突発的に他人を頼り、開業しよーとする人が大変多いです。
他に多いパターンは、年金が貰える年齢までや年金の足しにしたいからなどの理由により『食べる事が好きだから』等で自営する職業を選んでる人が後を絶たないからです。

僕も飲食開業をサポートする仕事をしていますので、そーいった人たちのお気持ちも分からなくはありませんが、このようなパターンで開業しよーとする人たちの依頼には応じない事にしています。

必ず潰れるからです。

どうしても独立したい!飲食店を開業するのが夢だという人がすべき思考術と準備 10選。』で書きましたが、開業したいなら最低3年前から計画立てていく必要があると僕は思っています。

 

計画通りに物事をすすめられない。

自営で自分も労働者として数えた開業の仕方の人が圧倒的に陥りやすいパターンでよくある事が、事実を受け入れられないって事があります。

信じられないパターンとして客観的に見ると何をしてるんだと思える事も、現場で生活がかかっている本人にすれば何の疑問も持たずや、止むを得ずにやってしまったなど様々です。

しかし、自営はスタートさせたからには雇われ根性を捨てて時間あたりの自分の賃金などと考えてしまうとスタートアップなんて軌道に乗せる事なんてできません。

つい、生活費が足りなくて売上に手を付けてしまったや、支払いのお金を後回しにして食事代の足しにしたなど信じがたい話があるものです。

僕が飲食開業をサポートさせて頂くクライアントには、余剰に上がってきた利益も含め全て計画通りにしかお金の流れを作らない状態を提案しています。

どんぶり勘定で生き残れる時代は終わったのです。

 

計画通りに物事がすすまない際に、課題解決をしようとせず逃げてしまう

セルフモチベーションコントロールがヘタな人もすごく実は多いです。
準備万端な状態で、飲食店を開業していない人が圧倒的で廃業率が高いのは、このようなところも大いにあると思っています。

一般的に組織である一定の評価を受けた方ならば、PDCAサイクルを回すのは当然で、自分の行動に対して次の行動も踏まえて思考するはずなのですが、覚悟がない人や、他人の傘の下で働いてきた時に主体的に仕事をされてこなかった人はたとえ、それが自分の事業だとしても思い通りに事が運ばない際や、想定外の事態に陥ると急速にやる気を失ってしまう人がいます。

タフな経験不足と言わざる負えないのですが、自営は非常にタフな活動の連続なのです。

 

経営数値の把握/分析ができないor
経営分析ができないので経営内容が悪化していることに気が付けない。

百歩譲って、数値管理の弱い人が自営や起業をしたいのはOKとしましょう。

しかし、税理士に対する報酬を払いたがらない人が信じられない話なのだが、かなりの割合でいらっしゃいます。

このような場合、ご自分で確定申告まで行う必要があるのですが、そのノウハウが全くない場合は無料で使える「弥生のクラウド確定申告ソフト」などもあるがあまりお勧めできない。
開業・起業後は本来自分がするべき業務に追われ帳簿などを正確に行う余裕もないものです。
日々の数値管理から税務面での相談など経営には頼れるパートナーが必要です。

確定申告前に駆け込みで税理士に依頼できなくもないが、その時期は税理士も繁忙期で顧問先の対応を優先する為、断られることも珍しくないです。

そして、税理士にも飲食業に強い人、弱い人がいるので自分が専門としている業務に精通している税理士との出会いは大変有意義です。

費用にすれば、顧問契約で月々2万~5万円程度ですから最初からランニングコストに入れておくことを僕はお勧めしています。

このような専門家と提携するのに安価なコストをケチる人も短命に終わる可能性の方が高いのです。

 

経営内容が悪化しているにもかかわらず、「気合と根性」のみで対処しようとする。

ここも専門家に頼ってさえいれば、大きく業績に問題が起こる前に税理士から的確なアドバイスを受ける事が出来るのですが、税理士との顧問契約を取り入れていない経営者は自分のタイミングでの判断となり、そもそも大切な判断すべき時期を過ぎてしまっている場合もあり得ますよね?

とはいえ、税理士と顧問契約をしている経営者でもこのような意見には頑なに耳を貸さない経営者も多く、家族・親戚・友人を巻き込んでドロドロになって急に消える経営者も後を絶ちません。

必ず行動に対する結果がある訳ですから、行動を的確に改める事がにある結果を変える事に繋がります。

気合や根性でどーにか成る場合も多々あった時代もありましたが、今の時代に従業員を使い捨てみたいな働かせ方を出来ない訳ですから今の時代に気合と根性論で経営を語る事なんてナンセンスです。

 

将来性を考慮すれば、飲食業界に転職すべき5つの訳。

将来性を考慮すれば、飲食業界に転職すべき5つの訳。

 

僕は、ここで何回も主張していますが、5Gが深く浸透した社会で生き残れる産業と淘汰されてしまう産業と明確に2025年あたりを境に分かれていくと考えています。

大阪で開催される世界万博に向かって今は建設業に物凄い規模のお金が入っていっていますが、それもその時期を境に大きく減っていくでしょう。

2024年完成予定の北梅田エリアなども同様で、このような大型の開発はこの先大阪では見当たりません。

日本としても世界に向けて、開発力や先進性を世界に発信する国を挙げ、威信を示すタイミングが世界万博ですから、社会実験が多少足りなくとも強引に推し進める事業やルールチェンジは起こり得ます。

こーなってくると、割を喰うのは決まって国民で、大量の失業・廃業に追い込まれる人たちが出ても何も不思議はありません。

そこで一番心配される業界はマシンなどを操作する事で今賃金を得ている業界ですよね?

マシンオペレーター、運転手、工場員などです。

この業界関係者の数を想像してください。
大量の失業・廃業者を生むはずです。

他になくなると言われている仕事は、

電話営業、レジ係、医療事務、バックオフィス従業員、保険外交員、販売員、営業職などです。

ほとんどの職業じゃないですか?w

ここまで見て頂けただけでも飲食業界に少しでも早く転職すべきとも思えた人もいると思いますが、飲食業界の転職すべき将来性をご紹介します。

 

マッチョ主義のバカは飲食業界から淘汰される。

現在、飲食業界は人手不足もあり、

時代遅れのマッチョ主義者も大量に働く職場です。

そのようなマッチョ主義者は自分の裁量だけが基準で長く生きてきているので我慢を知らず、自分のキャパが足りなくなるタイミングで他者に八つ当たりをしたり、時にはお客様にホスピタリティのない対応をします。

このような周りから見ても、お客様から見ても人間性に問題があると思われる従業員をいつまでも雇用し続けるインセンティブは飲食業界にはありません。

然るべき時期を見計らい地位を下げ、それでも組織にぶら下がる姿勢を見せるならば解雇も視野に入れなければいけません。

将来の労働市場はEQの高さが非常に有効な能力となる時代に、EQの低い従業員を無意味に養い続ける意味などありません。

ホスピタリティの高さが武器の1つになる時代にEQの低い従業員が現場に1人いるだけで現場全体の空気感が非常に下がるのですから。

感謝や思いやりや素直さが非常に大切な時代になるのです。

 

飲食業界はトータル的に高度なスキルを問われる業界で実は大変面白い。

今、飲食業界でマニュアル漬けにされない環境で働く人たちは非常に幸運な職場で働く人たちです。

マニュアル漬けにされない環境に身を置き、日々マネジメントやブランディングに思考を巡らし働ける環境は経営者の視点とそれほど大きく変わりません。

決断の必要なマネジメント層の視点

このような視点の体得こそがプロフェッショナルを越えた先にあるゼネラリストからスペシャリストへの入口に立つ資格を得た事と同意なのです。

そして、その能力の研磨と共に世の手法、ノウハウの研究と経験を積む事こそが労働者からの脱出と人財としての価値を手に入れる事になるのです。

そんな容易い鍛錬で習得できる様なものではありませんが、実に面白い人生を手に入れる事が出来るはずです。

このようなマニュアルに縛られない働き方が当たり前の飲食業界に切り替わっていく未来はもう間もなくです。

 

飲食業界の将来性は明るい、ますます収入が跳ね上がる。

一定数どの業界でも低賃金で補完的な単純労働をして頂く人たちは残るはずですが、ヒューマンスキルを問われる職種やコンセプチュアルスキルを問われる職種は今以上に高賃金を約束された職になっていくでしょう。

主に人を中心とした働き方になってくるのですから、人に特化したスキルをもつ方は大変貴重ですし、能力の限界が来れば地位が必然的に下がる世の中に移行すれば、学び続け成長し続けられる人の需要は更に高まります。

 

AIやロボティクスの発展により単純労働のルーチンワークはなくなる。

現在の飲食業界で求められている様なテクニカルスキル的な作業はAIやロボットが大変得意な分野です。

飲食業界でも大幅にそういったルーチン化した仕事はなくなっていき、その場その場で対応が必要となる仕事になっていくでしょう。

このような仕事になっていく飲食業界では辛い厨房作業の仕込みや単純労働は大幅に縮小していく事でしょう。

 

日本が世界に販売出来るのは文化だけ。

日本は世界に向けて商売する事が非常にへたくそだと言われてきました。

事実、国際競争で日本企業として一番検討しているトヨタでもFANGなどに比べたらちっぽけな企業です。

日本が将来に渡って世界に強く発信していけるのは主に文化だと僕は思います。

勿論、文化には様々なモノやコトが含まれていますが、食文化も立派な日本を代表する文化ですよね?

その世界に発信できる文化の中で働く飲食業界の人たちが今の様な労働環境で働き、人気のない業種としていつまでも続くわけがないと思います。

ここで話してる内容が当たり前の時代に変わっていく未来に飲食業界をブラックだという人はいなくなっているでしょう。

果たして、その様な未来が訪れてからこの業界に注目する程度の先見性で激しいルールチェンジが行われる社会で本当に生き残っていけるのでしょうか?

もう世界的にはキャリアも資格もなく就職できる地域は非常に限定的です。

今後日本もそうなるでしょう。

今の日本は大したキャリアもスキルもなく職業を選ぶ事が出来ますが、これも長くは続かないはずです。

俯瞰して世の中を見てみましょう。

きっと今見えていないモノが見えてくるはずですから。

 

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飲食業界の将来性は非常に明るい。転職すべき5つの訳とは。まとめ。

飲食業界の将来性は非常に明るい。転職すべき5つの訳とは。まとめ。

 

泥船だという人たちと僕のように飲食業界の未来は大変輝かしいという人たちと真っ向から意見は分かれています。

しかし、泥船だという人のロジックには今の飲食店が苦しいしかありません。

ブラックだから、人口が減るから、機械化が進むから等。

いやいや全業界的に世の中は大きく変わっていくのです。

2019年を境に日本社会の潮流は大きく変化しました。

一旦大きく舵を切った船は急には軌道は変えられないのです。

あなたが今しがみ付いている業界こそ泥船かもしれないのです。

飲食業界の将来性は非常に明るいのです。

 


大阪を中心に活動している飲食専門の経営コンサルタントです。

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