飲食で働くと底辺？あなたの周りの飲食店に勤務する人たちは？
どうして、飲食で働くと底辺だと言われてしまうのかを考察していこうと思います。
✓自分では否定的な商品を騙してでも他人に売りつける仕事や、
✓価値が下がるのに、上がると他人を騙して数字追っかける仕事。。。
✓価値がないと感ずる上司やクライアントに媚び諂って保身に走るしかない状況。
皆、本当にツラいお仕事してると思います。
飲食以外の人って本当にキツいですよね？
自分の心を偽って、心を押し込めて、傷ついて。
飲食店で働く人たちを見てるとバカみたいな話して、へらへら笑ってアルバイトでも出来る様な仕事してお金貰って。。。
飲食業界以外で働く人たちからすれば、
どうせ、受験戦争とかも経験して来てない奴らだろとか。
衰退産業で働く人は底辺じゃない？
でもそんな過去の偏見をまた大事に抱えてる人たちって！？
ヤバくないですかー？
｜ 水商売の定義は？
WIKIでは、
としており、水は収入が不確定な状態を指しており、景気の良し悪し、天候、客の気まぐれなどによって収益が大きく左右されることからも水商売と言われている。
｜ 飲食が底辺と言われてしまう原因は？
過去には飲食業界のイメージがブラックだとする様々な話題がメディアを騒がせました。
しかし、テレビなどの大手メディアにブラック業界だと飲食業界が取り上げられた事は、メディアに資金注入できない弱小業界ならではの事情がありました。
テレビなど大手メディアはCMを打てるクライアントの事を悪く言えない特徴があり、基本的に弱者を叩く傾向にあります。
サラ金やパチンコのCMをバンバン打って、みなし弁済法やパチンコ依存症によって消費者が何万人も苦しんでいた時にはサラ金を一切叩く事をしなかったのにも関わらず、みなし弁済法改訂された瞬間に手のひらをひっくり返すような事をテレビなど大手メディアは平気でやります。
無節操この上ないし、卑しすぎるので、最近はその事を文字ってマスゴミなんて言い方さえあります。
｜ 飲食をブラック企業とする定義は？
ブラック企業の定義なんて実はありません。
WIKIでは、
ブラック企業大賞では、
２）パワーハラスメントなどの暴力的強制を常套手段として従業員に強いる体質を持つ企業や法人（学校法人、社会福祉法人、官公庁や公営企業、医療機関なども含む）
厚生労働省では、
この資料では8割の企業に当時、法律違反があった事がわかる。
- 違反状況
- 違法な時間外労働があったもの 43.8％
- 賃金不払残業があったもの 23.9％
- 過重労働による健康障害防止措置が実施されていなかったもの 1.4％
- 健康障害防止に係る指導状況
- 過重労働による健康障害防止措置が不十分なもの 21.9％
- 労働時間の把握方法が不適正なもの 23.6％
- 重点監督において把握した実態
- 重点監督時に把握した、1 か月の時間外・休日労働時間が最長の者の実績：80 時間超 24.1％ うち 100 時間超 14.3％
飲食が底辺と言われてしまう背景と要因を推察。
背景と要因
✓飲食業界の大半が中小零細企業でメディアに影響力を行使できない事。
✓人は幸福度を他人との比較で幸福度をはかろうとするから。
この複合的な要因によって、世間的に飲食が底辺だと認識されるのに至ったのではないだろうか。
とはいえ、高度成長期ならば、このロジックに対して大半の人が同調するのは理解できます。
しかし、このロジックに対して今の時代に同調してしまう人は情報弱者です。
それでは、具体的に見ていきましょう。
｜ 世間の水商売に対するイメージ。
世間が犯すあやまち
しかし、安心・安全・安定なんて労働者を体よくコキ使う為の魔法の言葉に過ぎません。
✓安心とは、心を安くする事。
✓安全とは、安く全うする事。
✓安定とは、安く定まる事なのですから。
現代社会は、パラダイムの固執をしていると失墜してしまう時代です。
一寸先は闇なんてどこの業界でも同じなのです。
日本で一番大きな企業であるトヨタ自動車でさえ倒産してもおかしくない時代なのです。
事実、イーロン・マスク率いるテスラモーターズは設立18年目にして世界的な躍進を続けており、トヨタでさえ脅かしかねない。
不安定な状態がマストである認識を持ち、その不安定な中で自分自身に軸や芯を持って生きていく覚悟を決めないと明るい未来など訪れません。
過去記事では、パンデミック後に伸びる業界・厳しい業界について触れています。
詳しくは過去記事を参考にしてください。
過去参考記事：転職は飲食業界では当たり前！逃げとは見られない！ブラックからは逃げた方がいい？飲食業界の転職事情。
｜ 飲食業界の大半が中小零細企業でメディアに影響力を行使できない事。
例えば、テレビ業界の大スポンサー企業ならば、テレビ業界としてもスポンサーのご機嫌を損なう放送内容は控えようとするのは企業として当たり前の事なのですが、報道機関やジャーナリストの社会的使命は、権力の監視である。
権力者の言い分をそのまま垂れ流すだけならば、広報活動をしているに過ぎないのだが、それがテレビ業界の実情です。
そんな中では弱者は蹂躙されるだけの立場でしかなく、中小零細企業の飲食業界はまさにテレビ業界にとって、どのようにでも印象操作できる媒体でしかありません。
2015/12/08に和解したワタミ過労自殺事件について当時そうとうな渡辺氏叩きがメディアを通じて巻き起こりましたが、日本の自殺者数は異常です。
厚生労働省によると2019年の自殺者数（速報値）が、1万9959人だったと発表した。
前年の確定値より881人（約4.2％）減り、1978年の統計開始以来、速報値で初めて2万人を割り込んだ。
減少は10年連続しているが、企業が絡む自殺者はまだまだ凄まじい人数のはずで、大手企業絡みの過労やいじめ・パワハラなどによる職場を苦に自殺した事案が大手メディアには取り上げられない。
これはテレビなど大手メディアが、太いスポンサー企業などに忖度しているからに他ならないのです。
この様に、テレビなど大手メディアに踊らされている一般大衆は偏った情報を時代の潮流かのように掴まされており、全く時代の本質（センターピン）を掴まさせないように意図して仕向けられているとも言えます。
新型コロナウィルスに関する件もさまざまな方面に目を配っていないと、一部の利害関係者によって自分たちの都合の良い方向に思考誘導されてしまいます。
自らで考え、メディアによる情報にはいろんな種類があることを気づきましょう！
そういった行動も底辺から脱する行動に繋がっていくのですから。
｜ 人は幸福度を他人との比較で幸福度をはかろうとするから。
幸福度を求めれば求めるほどに人は不幸になるのに、他人と比べる事で人は幸福度をはかろうとしてしまいがちです。
充足感を求めれば、自分の胸の内に答えを求められるのに、安易に他人との相対的な比較をして一喜一憂してしまうのです。
客観的に見れば、バカげた話ですが、コレが一般的な人の普通の行動です。
多少の休暇や多少の優越感を与えられて、なんだ、あの業界より俺たちマシだよねーって言いたいだけ。
現実のデータでは、飲食業界より圧倒的に労働紛争が起きているのは他の業界なのに。
✓学がなさ過ぎて、労働紛争にもならないのじゃ？
って、意見も他業界の人から聞こえてきそうですが、あの円グラフのデータは5年前ですから。
もうとっくにネットに情報転がってる時代ですし、学や知識なんてネットが普及した時代にはなんの価値もありません。
知識はいつでも引き出し可能なのですから。
知識を使い、行動にして知恵を掴みべきなのです！
飲食で働くと底辺？あなたの周りの飲食店に勤務する人たちは？まとめ。
このように、
✓飲食業界の大半が中小零細企業でメディアに影響力を行使できない事。
✓人は幸福度を他人との比較で幸福度をはかろうとするから。
もっと明確に言えば、ルーティーンで脳死してるビジネスパーソンはすべて底辺です。
僕は飲食業界で25年間マネジメント層として現在まで働き、今は年商8億円の飲食部門の統括をしております。
それとは別に、飲食店開業コンサルタントとしてこれまで多くの飲食人とお仕事をさせて頂いております。
そして、今記事を書かせて頂いております、「飲食マネジメント経営.blog」の運営をしております。
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大阪を中心に活動している飲食専門の経営コンサルタントです。
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